新卒者や若い人材を採用したいものの、「求人を出しても応募がない」「会社の良さをうまく伝えられない」と感じている会社も多いのではないでしょうか。
そんなときに活用したいのが、厚生労働省の「若者雇用促進総合サイト」です。
学生等を雇用しようとする事業主は、職場情報を無料で登録し、自社をPRすることができます。
1．求人票だけでは伝わらない情報を「見える化」
若者雇用促進総合サイトでは、企業の基本情報だけでなく、採用者・離職者数、平均勤続年数、研修制度、有給休暇や育児休業の取得実績などを掲載できます。
求職者にとって、給与や休日といった求人票の情報はもちろん重要ですが、「入社した人が長く働いているか」「入社後に教えてもらえる環境があるか」「休暇を取りやすい職場か」といった情報も、会社を選ぶ際の大切な判断材料になります。
会社側から見れば、普段当たり前と思っている職場環境が、実は採用上の強みになることもあります。
2．中小企業だからこそ「実態」を伝える
知名度では大企業にかなわなくても、「残業が少ない」「有給休暇を取得しやすい」「若手社員が定着している」「研修を丁寧に行っている」といった職場であれば、その実態を伝えることで求職者に選ばれる可能性があります。
厚生労働省も、職場情報を公開するメリットとして、自社の無料PR、新卒者の応募意欲向上、早期離職の防止・定着率向上、情報の見える化による信用力向上を挙げています。
採用活動では、会社を大きく見せることよりも、「実際にどのような会社なのか」を具体的に伝えることが大切です。
3．ハローワーク求人とあわせて活用を
登録はパソコンやスマートフォンから行うことができ、仮登録後、職場情報を入力して本登録を行います。なお、ユースエール認定企業については、労働局が登録を行うため企業側での登録は不要です。
新卒・若年者の採用を考えている会社では、求人票を作成して終わりにするのではなく、「求人票＋自社ホームページ＋若者雇用促進総合サイト」という形で、求職者が会社を知る入口を増やしてみてはいかがでしょうか。
今回のポイント
- 若者雇用促進総合サイトには職場情報を無料で掲載できる
- 定着状況や有休取得、研修制度など、求人票だけでは伝わりにくい魅力をPRできる
- 特に知名度で勝負しにくい中小企業では、職場の実態を「見える化」する採用活動として活用できる
出典：厚生労働省「厚生労働省の『若者雇用促進総合サイト』に職場情報を登録しませんか？」 (厚生労働省)
